J1クラブ「営業収入」並びに「入場料」「スポンサー」「物販」各収入ランキング2019年度版

Jリーグは27日、各クラブごとの決算内容を発表した。おおよそのクラブの規模感を示す指標となる「営業収入」のほか、「入場料収入」「スポンサー収入」「物販収入」を順位付けした。データは昨季(2019年)のJ1クラブのもの。湘南と磐田は後日発表される。6~11位の金額は割愛した。

◆営業収入 【1~5位】神戸(114億)、浦和(82億)、川崎(70億)、名古屋(69億)、鹿島(68億) 【6~11位】横浜M、F東京、G大阪、清水、C大阪、広島 【12~16位】札幌(36億)、仙台(27億)、松本(27億)、鳥栖(26億)、大分(19億)

16クラブ中13クラブが前年比増収に。減収は鹿島、C大阪、鳥栖の3クラブ。鹿島は前年にACL優勝賞金、C大阪も前年に天皇杯優勝賞金が加算されていたので想定の範囲内だろう(18年リーグ優勝の川崎は理念強化配分金が複数年で分配。ルヴァン杯優勝の湘南は3月決算)。一方、鳥栖は17億減とかなり厳しい数字となった。

◆入場料収入 【1~5位】浦和(23億)、横浜M(13億)、神戸(13億)、G大阪(13億)、名古屋(12億) 【6~11位】F東京、川崎、鹿島、札幌、鳥栖、清水 【12~16位】松本(7億)、C大阪(7億)、仙台(6億)、広島(6億)、大分(5億)

やはり浦和は別格。8位の鹿島(約10億)までが第2群か。今季はコロナ禍により、この項目の減収は避けられそうにない。営業収入に占める入場料収入の割合が高いクラブは、よりピンチの度合いが高まる。他の項目でいかにカバーできるか。

◆スポンサー収入 【1~5位】神戸(74億)、名古屋(41億)、浦和(38億)、F東京(24億)、鹿島(23億) 【6~11位】横浜M、川崎、清水、G大阪、C大阪、広島 【12~16位】札幌(14億)、仙台(12億)、松本(11億)、鳥栖(8億)、大分(7億)

18年夏に加入したMFイニエスタが初めてシーズン開始から在籍した神戸が、2位に30億以上の差をつけて1位。なお「スポンサー収入」の大部分は、春先にクラブの手元に入っている。今季も上記相応の金額がクラブの手元にある状態で中断期間を迎えている。

◆物販収入 【1~5位】浦和(9億)、鹿島(8億)、川崎(8億)、横浜M(7億)、名古屋(6億) 【6~11位】G大阪、神戸、清水、広島、F東京、鳥栖 【12~16位】札幌(3億)、C大阪(3億)、松本(2億)、仙台(2億)、大分(4500万)

上位はほとんど入場料収入と同じ顔ぶれだが、鹿島が2位にランクインした。スタジアム内での物販が例年以上に厳しくなる今季は、オンライン上の販売でどれだけ収益を確保できるかが重要となる。

ちなみに、プロスポーツチームの経営は特殊。あるクラブの経営陣によると、極論を言えば「トントン」あるいは「ちょっと赤字」上等の経営スタイルである。債務超過は論外だが、収入額に見合うだけの人件費を使い、勝利を求め、事業の拡大を目指していく。順位こそが最大の評価軸となる。  例を挙げると「100億稼いでも、支出が100億じゃ意味ないじゃん」というより、「100億稼いだから、100億分の支出(人件費を中心としたチーム強化)を確保できた」という捉え方が正しい。  コロナ禍により、億単位の減収の可能性に言及しているクラブもある。大ダメージを被った今季の決算は厳しい数字が並ぶことが想定されるが、とりあえずリーグ戦は再開され、順調にいけば無観客試合の数も思いのほか、少なくすみそうだ。ここからの巻き返しに期待したい。

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